クーポンサイト なぜ廃れた?

昨日の記事より。

2010年から2011年前半にかけて、話題となったクーポンサイト。フラッシュマーケティングという手法で、「○時間以内に△△人が購入すればディナー半額に」という、共同購入モデルとして話題になりました。参入障壁の低さから、一時は100サイト以上も誕生しました。また、アメリカの大手、グルーポン社が日本市場へ進出、リクルートなども参入し、わずか数カ月で“戦国時代”へ突入するなど、多くのメディアでも取り上げられました。

 しかし、2011年の年明け早々、2強だったうちの1社、グルーポンが提供したおせち料理(2万円相当とのふれこみ)が、イメージ画像とあまりに違うものが届くトラブルなどもあり、ブームは徐々に沈静化。100サイト以上あったサービスは、次々に閉鎖していき、今年の夏には、2010年当初からサービスを提供していた“老舗”のKAUPONも事業譲渡。継続しているサイトもありますが、ブームとしては1つの時代に幕が降りる形となりました。

クーポンの共同購入は、消費者にとってのみメリットのあるもので、広告主となった中で多くを占める飲食店などは、リピート客の確保になかなかつながらない。

また、店舗側も元々無かったメニューを正規料金を高く設定する事で、大幅割引を謳うケースも多くあり、そうした事実が知られるにつれユーザーの方も冷めていた印象がある。

おせち問題は一つのきっかけにすぎず、なかなか難しいビジネスモデルだったのだと思う。